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最終更新日: 2017年 09月 26日

NEWS!新着・更新求人 34件(7日間分)

外資製薬メーカーにおけるDI業務

募集職種:
Customer Service
職務内容:
  • 社内外顧客に対する、医薬情報の準備、情報提供業務を推進する。
  • 外部委託、電子媒体を含めたリソースを最大限に生かす運営方法を構築する
  • 情報提供業務が社内外の各種法規に適合していることを保証する。
  • 製品価値を最大限に活かすため、顧客に提供する情報の品質を担保する。
  • 医薬情報提供活動に使用する、資材の作成、改定、管理を行う。
  • 顧客から得たinsightを、他の関連部門に共有、製品戦略に活用する。
  • 医薬情報提供業務で使用するシステムの構築、維持管理を行う。
資格・経験:
  • 製薬業界および医薬情報提供を受諾している委託会社の経験が3年以上ある方。
  • 下記の条件があれば尚可。
  • 医薬情報提供業務内勤、MR、獣医師、薬剤師、看護婦の資格
勤務地:
大阪

専門領域に特化した世界規模の外資製薬メーカー

募集職種:
Medical Affaires/MSLの部長
職務内容:
  • 医療活動を成功裏に実施するためのリーダーシップの役割を担い、戦略指向、医療戦略の確立、MSL管理、KOL管理、ビジネス、リソースの計画立案など幅広い業務担当していただきます。
経験・資格:
  • 腫瘍領域における豊富なMSL経験
  • 血液がん領域の経験(必須)
  • ビジネスレベルの英語力
  • ピープルマネジメント経験
  • がん性疼痛の経験(尚可)
勤務地:
東京
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【17.9.13】更新

メルク株式会社は医薬品、化学品の分野で世界展開を行っているドイツMerck KGaA(グループ・関連会社61カ国、198社)の日本での子会社として1968年に創立されました。
設立当初、グル-プ各社の製品販売が主な事業でしたが、商品の自社開発にも力を入れてまいりました。現在、当社の事業分野においては液晶テレビのブームに支えられて、当社の液晶に対する需要が大きく伸びました。また、自動車塗料用途向けに好調を維持した顔料事業や、試薬・ライフサイエンス製品、医療用原料も年間を通じ好調に推移しました。その結果、当社の業績は、引き続き好調で2006年の売り上げは前年を13%上回る過去最高の実績を達成しました。この大幅な売り上げ増加を達成した主要因のひとつが好調な液晶材料の販売でした。
現在、日本におけるメルクグループは、液晶材料やパール顔料、IC材料や次世代エネルギー分野を支える新規材料を提供するパフォーマンスマテリアルズ事業、バイオサイエンス基礎研究から創薬、医薬品製造等のライフサイエンス分野に関わる製品・サービスを手がけるライフサイエンス事業を展開しています。

2017年1月より、日本国内におけるパフォーマンスマテリアルズに関連する全事業活動をメルクパフォーマンスマテリアルズ株式会社に統一されました。メルク株式会社はライフサイエンス事業およびグループの管理部門を担っています。

会社名
メルク株式会社
本社所在地
東京都目黒区下目黒1-8-1
設立年
1968年2月15日
従業員
1000人(グループ会社含む)
URL
http://www.merck.co.jp/ja/company/merck_ltd/merck_ltd.html

製薬業界ニュース

山口県初の薬学部誕生へ‐最大目標は「地域への貢献」

 山陽小野田市立山口東京理科大学は、来年4月に定員120人の6年制薬学部薬学科を開設する。8月に文部科学省から設置認可を受け、山口県初の薬学部が正式に誕生することになった。公立大の薬学部として、最大の… 

トラニラストなど第2類へ‐第1類薬3成分の移行了承

薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会の安全対策調査会は20日、製造販売後調査を終了した第1類医薬品のリスク区分を審議し、アレルギー用点眼薬「トラニラスト」(ロート製薬:ロートアルガードプレテクト、… 

診療報酬の簡素化を‐改定ごと複雑化に懸念強く

 社会保障審議会医療部会は15日、2018年度診療報酬改定の基本方針策定に向け、医療提供体制の観点からの検討をスタートさせた。主な視点のたたき台として、地域包括ケアシステムの推進と医療機能の分化・強化… 

16年度医療費、14年ぶり減少‐C型肝炎薬の大幅減が影響

■薬剤料は初めてマイナスに  厚生労働省は15日、2016年度の医療保険と公的負担医療分を合わせた概算医療費が41.3兆円になったと発表した。前年度に比べて約2000億円減、伸び率で0.4%減とな… 

15年度国民医療費は42.4兆円‐薬局調剤は過去最高伸び

 厚生労働省は13日、2015年度「国民医療費の概況」を公表した。医療機関などで保険診療の対象となる治療にかかった費用の総額は42兆3644億円となり、前年度から1兆5573億円(3.8%)と大きな伸… 

後発品使用促進、情報誌を全薬局に配布‐全国初、対象を医療機関に拡大も

■協会けんぽ静岡支部がパイロット事業  主に中小企業のサラリーマンとその家族が加入する全国健康保険協会(協会けんぽ)静岡支部では、所有する膨大なレセプトデータを用いて、県内1700薬局の後発品使用… 

来年の答申重要事項決定‐ICT活用した医療実現へ

 政府の規制改革推進会議は、11日に開いた本会議で、来年6月の答申取りまとめまでに改革を進めるべき重要項目を決定した。その中には、遠隔服薬指導など、ICTを全面的に活用した医療の実現に取り組むべきとの… 

抗癌剤の残液請求が議論に‐病院ごと見解バラツキも

■焦点は「やむを得ず廃棄」  日本病院薬剤師会関東ブロック第47回学術大会が26、27の両日、前橋市内で開かれ、抗癌剤の曝露対策をテーマにしたシンポジウムでは残液を廃棄した場合の保険請求をめぐって議… 

シックハウス対策で指針値策定‐3物質に新設定、4物質は緩和

■学校環境衛生基準に反映へ  厚生労働省医薬・生活衛生局医薬品審査管理課化学物質安全対策室は、室内空気中化学物質の指針値案をまとめた。指針値の設定は、住宅の高気密化などに伴い、建材などから発生する… 

【臨試協・熊谷会長に聞く】深刻なBE試験の二重登録‐後発抗癌剤、被験者安全を問題視

■「日本でも死亡事件あり得る」  ジェネリック医薬品(GE薬)メーカーによるジェネリック抗癌剤の開発が加速する中、臨床試験受託事業協会の熊谷雄治会長(北里大学病院臨床試験センター長)は、治験に参加す… 

不正請求を公表‐社内の自主点検で確認

 調剤薬局チェーンのアイセイ薬局は4日、同社の一部の薬局において処方箋の不適切な取り扱いがあったことを発表した。  同社が発表した内容は、同社社員およびその親族の処方箋の取り扱いについて、実際に調剤を… 

臨床研究の実施基準案示す‐厚科審部会が初会合

■「観察研究」は指針対象  厚生労働省は2日、厚生科学審議会臨床研究部会の初会合を開き、臨床研究法に規定する実施基準の概要案を示した。法の網にかかる臨床研究の範囲を、人に医薬品などを投与する行為の… 

タスクフォースを設置‐前向きコホート研究推進へ

 日本製薬工業協会の研究開発委員会は、2025年の製薬業界のあるべき姿を明示した「産業ビジョン2025」のビジョン実現に向け、昨年度に部会活動を越えて取り組むべき重点課題として、五つのタスクフォースを… 

宮本医薬局長 多職種の中で活躍に期待‐薬剤師は専門性アピールを「待ち構えず、前に出て」

 厚生労働省の宮本真司医薬・生活衛生局長は28日、専門紙の共同会見に応じ、かかりつけ薬剤師・薬局に関して、「地域包括ケアシステムの中で、住民を支える多様な職種に薬剤師の専門性の高さ、プラスアルファのサ… 

患者アウトカムの重視を‐厚労省・紀平薬事企画官、専門・認定制度の乱立受け

■研修の「目的化」には懸念  厚生労働省医薬・生活衛生局総務課の紀平哲也薬事企画官は、特定領域の知識・技能を習得した薬剤師を認定する「認定薬剤師制度」や、専門領域に精通した薬剤師を認定する「専門薬… 

中国でB型肝炎薬の偽造品‐日本語の箱表示等に注意

 ギリアド・サイエンシズは12日、同社が製造販売するB型肝炎治療薬「ベムリディ錠25mg」(一般名:テノホビルアラフェナミドフマル酸塩)について、中国で包装表示や製品ボトルのラベルが日本語で記載された… 

年600本超のバイアル削減‐抗がん剤調製にDVO導入

 旭川医科大学病院薬剤部は、昨年4月から入院患者を対象にバイアルに残った抗がん剤を2人目以降の患者の調製にも使用する「薬剤バイアル最適化」(DVO)を開始した。その効果を評価したところ、年間で600本… 

MSL在籍数が過去最高‐MR数に占める割合も倍増

■製薬医学会調査  国内の製薬企業1社当たりのメディカルサイエンスリエゾン(MSL)の在籍人数が24.8人と、2年前に比べて0.8人増加し過去最高となったことが、日本製薬医学会が製薬企業31社を対… 

作業部会でLCM指針合意‐新規トピック2課題採択 第4回医薬品規制調和国際会議

厚生労働省は、5月27~今月1日にカナダのモントリオールで行われた第4回医薬品規制調和国際会議(ICH)の結果を公表した。会合では、承認後の変更管理を計画的に実施するQ12など三つのガイドラインに進捗… 

枯渇する創薬標的探し強化‐クライオ電顕共用網を整備

■手つかずの蛋白情報発掘へ  日本医療研究開発機構(AMED)は、新たな創薬標的を探索するため、最新型クライオ電子顕微鏡を多くの研究者が共用できる体制作りに乗り出す。世界的に創薬標的が枯渇する中、… 

骨太方針、成長戦略を決定‐「参照価格制度」の記述削除

政府は9日、2017年版の「経済財政運営と改革の基本方針」(骨太の方針)と成長戦略「未来投資戦略」を閣議決定した。骨太方針では、薬価制度の抜本改革について、素案に盛り込んでいた後発品薬価を超える部分の… 

分業率71.7%、80%超は8県‐「16年度保険調剤の動向」発表

日本薬剤師会は9日の定例会見で、保険調剤の動向「2016年度調剤分(全保険・速報値)」を発表した。処方箋の受取率(分業率)は71.7%で前年度の70.0%から1.7ポイント上昇。前回調査で秋田、神奈川… 

在宅医療で初の連合大会‐3団体連携、地域ケア深化へ

質の高い在宅医療の普及を目指し、医師、歯科医師、薬剤師の在宅療養支援連絡会が横断的に「全国在宅医療医歯薬連合会」を結成し、27、28の両日に都内で初の合同大会を開いた。大会長を務めた全国在宅療養支援診… 

新薬加算「問題多い仕組み」、国民負担減へ廃止を要求‐財政審が建議

財務省の財政制度等審議会は25日、「経済・財政再生計画の着実な実施」に向けた建議をまとめ、麻生太郎財務相に提出した。社会保障に関して、同計画の目安に沿って関係費の伸びを5000億円増に抑えたことを評価… 

医師指示下の分割調剤「しっかり対応を」‐厚労省・中山薬剤管理官、敷地内の報酬適正化「あり得る」

厚生労働省保険局医療課の中山智紀薬剤管理官は20日、札幌市内で開かれた第64回北海道薬学大会で講演し、2016年度改定で導入された、医師の指示に基づく分割調剤について言及。「まだ、十分に普及していると… 

米アリアドを6260億円で買収‐“癌のタケダ”目指し再び巨費

 武田薬品は、米アリアド・ファーマシューティカルズを総額54億ドル(約6260億円)で買収すると発表した。2月末に手続きを終える予定で、重点領域に位置づける癌領域の強化が大きな狙いだ。アリアドが非小細… 

薬事
製薬業界においては開発薬事、CMCなど、薬事関連は引き続き多くの求人があります。
外資・国内系とも、新薬申請にあたって、文献の読解や海外での情報収集だけではなく、 海外担当者との連携など、英語については読解・文書作成力だけではなく、会話力、英語コミュニケーション力も求められる傾向にあります。
医療機器メーカーにおいても海外製造元との対応や、国内系メーカーでは海外へ販路拡大のための海外申請など、一定の英語力が求められます。
製薬・医療機器業界ともに、平均的な募集スペックとしては経験3~5年以上の中堅層が最もニーズが高いようです。
また、関係各官庁との折衝などコミュニケーション力が重視され、グローバル開発を展開している企業では、英語力プラス、FDA対応、情報収集といった経験がポイントになります。
企業の製品開発力や、輸入商社であれば、取扱製品の豊富さが業務量に直結しますので、 業務内容の充実した環境に身を置きたい方には求人企業が開発にどれほど力を注いでいるか、開発資金を投資しているか、開発パイプラインの状況なども注目ポイントかと存じます。
未経験からでも薬事コンサルティングや開発受託企業、または医療機器メーカーにおいて募集があり、薬剤師、看護師、臨床検査技師などの医療系の資格、理系(薬学・医学・生物学)大学卒のバックグラウンド、それに加え、英語力をお持ちの方に、可能性が開かれています。
PMS
一時期の積極採用の状況と比較し、PMSの求人市場は落ち着きを見せはじめています。
製薬メーカーでの募集においては、国内系・外資系ともにグローバルとのやり取りが必須となり、英語によるコミュニケーション力は引き続き重要なポイントになっています。
CROにおけるPMSの採用傾向は、スタッフレベルでは未経験者の募集枠もあり、その際は看護師・薬剤師・臨床検査技師といった、医療系の資格をお持ちの方、MR経験者などのバックグランドが求められます。
また、臨床開発関連職の経験者で、かつ英語力がある方であれば、メーカーPMSへのキャリアチェンジの可能性もあります。
学術
本社でのDI業務やMR支援といった立場の学術職は求人の数が少ない傾向にあります。
支店学術の場合は、どちらかというと欠員補充になりますので、転職に関してはタイミングが重要で、勤務地も各支店、営業所いずれかに配属となります。
外資系製薬メーカーでは、本社学術機能の領域別細分化が進んでおり、オンコロジーや、糖尿病など特定領域に特化した経験者が求められています。
経験は、学術やDI経験がベストですが、MR経験でも十分にチャレンジ可能です。
また、後発医薬品業界にて、国内系、外資系問わず学術の求人ニーズが高まる傾向があります。
年齢や経験社数よりも、実務経験が比較的に重視され、割に年齢の高い転職希望者様には人気上昇中です。
CRO業界
1998年4月に新GCPが施行されて以来、製薬メーカーに、より科学的かつ倫理的な臨床試験の実施が義務として課せられました。その為、製薬メーカーの現状の人員で対応しきれない部分を委託するCROへの受託の需要が伸び、業界全体が右肩上がりに成長していきました。このような背景のもとに、CRO企業においては人員の確保が急務となり、経験者のみならず、未経験者の採用、教育に力を入れてきました。米国におけるCROの利用率40%に対し、日本ではまだ10~20%程度に過ぎず、今後一層のシェア拡大が見込まれる成長業界です。
しかしながら、2008年後半からは未経験者の募集は減少しています。理由としては複数の要因が考えられますが、未経験者採用が順調に推移し、一旦採用が落ち着いたことも一因と考えられます。
ただし、重要の多いCRAや、QC、PMSなどで、医療系有資格者や、生物・薬学等理系大学出身の第二新卒の方などに対し、引き続き未経験者の採用を行っている企業もあり、開発職へのキャリアチェンジを希望される方には、継続してチャンスがあります。
医療機器
最近の求人傾向としては、外資系企業等で、営業職など20代後半までの業界未経験者の方も採用しています。
若干、採用人数は減少傾向にありますが、時期によっては年に一~二回程度のまとまった人材を募集を行ったりもしています。
また、その際は勤務地も全国に幅広く渡り、可能なケースもありますので、是非、地方の方でもチャレンジしてみて下さい。
また、30代以上の方に関しても、業界経験者、また、マネジメント経験職など、管理職としての採用もございます。
また、機械・電機系のバックグラウンドをお持ちであれば、メンテナンスサポート・フィールドサービスエンジニアなどで、20代~30代前半までの、業界ご経験者の募集も引き続き、採用傾向にございます。
その際、特にポイントとなるのは、顧客とのコミュニケーション力となります。当然、モチベーションの高いが有利です。
また、薬事法の改正後、継続して薬事経験者の募集は多く、外資系の医療機器メーカーなども、やはり、即戦力(ご経験者)を求めていますので、年齢層もどちらかというと、幅広くなっております。
ベンチャー企業などは、特にベテランの方を希望されております。
また、他に、マーケティング、品質保証・品質管理、安全管理、医療機器臨床開発等の求人も若干、少なくはなっていますが、外資系メーカー、輸入販売企業からの募集などに関しましては、引き続き英語のコミュニケーション力の必要性が重要視されている募集傾向にあります。
臨床開発モニター
製薬メーカーにおいては採用は経験者のみに絞られてきており、3~5年以上の経験、英語力に加え、経験領域も注目される傾向が出てきました。
オンコロジー領域、中枢神経領域、代謝性疾患領域は全体的に人気が高いといえます。
ただし、開発のスピードアップは各社とも大きな課題であり、ニーズが高い職種であることは変わりません。若手のCRAは、コミュニケーション能力、問題解決能力、目標達成意識といった面が高く評価され、中堅以上はマネジメントの経験や、企画力、CROとの協力体制構築などの経験が求められます。
また、アジア・欧米との同時治験などがますます増える中、海外での開発経験や、国際開発といったグローバルな環境での開発経験は転職の際には大きな武器になります。
MR
全体としては募集の数は減りつつありますが、欠員補充や、数名の増員募集はございます。
欠員補助の場合は、欠員をカバーできるだけの人材が必要とされ、状況によっては社内の人員配置転換なども考慮されますので、ある程度のスキルも必要とされる傾向にあるようです。
また、勤務地も特定されているケースが多いのが特徴です。セールスフォース強化が目的であれば、相応のスキルが求められます。
勤務地も決定されていないケースが多く、採用する側は人員を増やさなければならないのですが、絶対数が不足している訳ではないので、本当に企業が求めているスペックをクリアしていないと難しいでしょう。
35歳位迄で、経験年数が3年以上あれば、ほぼ100%近くの企業が興味を示します。
また募集の傾向によって異なりますが、本当に即戦力を求めているのであれば、年齢的な制限よりも、経験を評価していただけます。
研究職
増加傾向にあるのは、製剤研究・分析研究職です。
製薬会社、ジェネリック、化粧品メーカーなどでも、1~3名程度の募集を行っています。
製薬メーカーによる、製品のライフサイクル延長の為の剤型変更や剤型追加を、各社戦略的に行っているのが背景にあります。
特にジェネリックメーカーでは、募集が増加してます。製剤研究職の場合は、即戦力、将来コアな人材となっていただけるエキスパートを求めている傾向にあり、5年程度の経験のある方であれば、ほとんどの企業は興味を示すでしょう。
分析研究の場合も経験は求められます。
ただ、品質管理部門などで分析機器を取り扱ってきた方であれば、企業によってはチャレンジ可能な求人もございます。
また勤務地に関しては、各社工場や、研究室になりますので、都心部ではなく地方が多いのが特徴です。
分析の研究を経験されてきた方で、勤務地を理由に転職を考えられている方は、品質管理部門や薬事部門への転職も含め検討してみて下さい。
基礎研究職の求人は減少しておりますが、中堅製薬会社、創薬系ベンチャーなども含め、勤務地を厭わなければ、ある程度募集はございます。

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